私たちが家庭で使っているパソコンも、きちんとしたリサイクルが必要となってきています。 これからの環境社会のために、メーカーとパソコンユーザーの皆様が協力しあって、使わなくなったパソコンは捨てるのではなく、新しい形で、資源としてふたたび活用する…それが、“パソコンリサイクル”なのです。 パソコンリサイクルは、どうして必要なの？ これからの循環型社会のために、最近ますます家庭で利用する人が増えてきているパソコンも、資源のとぼしいわが国にとって、きちんとしたリサイクル・再資源化をして、地球の資源および地球の環境を守っていかなければなりません。 そこで、平成15年(2003年)10月1日より「資源有効利用促進法」に基づいて、メーカーとお客様が協力しあって、家庭のパソコンを再資源化するパソコンリサイクルが始まりました。 使用済パソコンはこれまで、自治体が回収・処理していましたが、廃棄されるパソコンのメーカーが回収し、部品や材料をより有効に再資源化していきます。 なお、 パソコンリサイクルマークmeishi のついているパソコン(平成15年10月以降に購入された製品)は、リサイクル料金（回収再資源化料金）のご負担はいりません。

下取り対象商品
デスクトップパソコン※１
ノートパソコン※１
液晶モニタ※１
CRTディスプレイ※１
プリンタ、複合機
スキャナ
ドライブ、記憶装置
・HDD
・DVDドライブ
・ブルーレイディスクドライブ
・CD-R、RWドライブ
・CD-ROMドライブ
・SSD
・MOドライブ
・フロッピーディスクドライブ
ネットワーク機器
・無線LAN関連機器
・有線LAN関連機器
・PLC関連機器
・TA(ターミナルアダプタ）、ISDNボード
・ADSLモデム
・プリントサーバー
・Bluetooth
・スカイプ関連機器
【下取り不可】
・故障して使用できないもの （デスクトップパソコン・ノートパソコン・液晶モニタ・CRTディスプレイ除く）
デジタルカメラ （デジタル一眼レフカメラを含む）
ビデオカメラ
【下取り不可】
・インスタントカメラ（ポラロイド／チェキ）
・フィルム式カメラ（コンパクト／一眼レフ）
・レンズ付きフィルム
・カメラ機能付き携帯電話
・トイカメラ
・故障して使用できないもの
DVDビデオレコーダー・DVD＆HDDビデオレコーダー等
・ビデオデッキ（再生専用を含む）
・DVDプレーヤー単機能商品（ポータブルDVDプレーヤー含む）
・VHS＆DVD一体型
・DVD/HDDレコーダー
【下取り不可】
・ビデオ一体型テレビ
・故障して使用できないもの
その他周辺機器
注意事項
※下取りだけのご要望には応じられません。
※一度の訪問サポート時、一度に下取りできる商品数は最高５点までとなります。
※「古い・新しい」「メーカー」などは問いません。
※リモコン・バッテリ・バッグやアダプタなど、付属品もすべて同梱していただくようお願いします。
※資源有効利用促進法に基づいた下取り品に関しては、弊社は再販致しません。
※1.資源有効利用促進法に基づいた商品＜平成15年9月末までに販売された家庭向けパソコン＞に関しては、リサイクル料金（回収再資源化料金）が別途必要です。
※リサイクル料金につきましては、こちら＜Ｑ＆Ａ/Price＞からご確認ください。

＜Step1　製品から部品へ＞
搬入されたパソコンはまず手分解され、右図のように筐体（プラスチック、鉄）、ブラウン管、HDDなどのユニット部品 ケーブルなどに分類されます。この段階で再利用できるものは取り出され、検査、機能アップを行い、保守部品として再利用されます。
＜Step2　部品から資源へ＞
金属部品・ユニット部品
・必要に応じ破砕され、鉄、非鉄金属に分類。その後、再資源化業者の手で、鉄、アルミ、銅の素材に分解されます。
プラスチック部品
・種類別に分類され、破砕。プラスチック再生業者の手で、再生プラスチックに変わります。
ブラウン管
・ガラスと金属部品に手解体で分類されます。
＜Step3　資源化から再生へ＞
ガラス
・ガラス再生業者の手でカレット化され、さらにCRTメーカーでCRTディスプレイとして再生されます。
プリント板
・金属製錬所や貴金属回収業者の手で金、銀、パラジウムなどが回収されます。
・その他の多くは、道路の路盤材などとして利用されます。
回収・リサイクル料金
＜平成15年10月以降に販売されている家庭向けパソコン＞
・PCリサイクルマークがついているパソコンは、新たに回収・リサイクル料金をご負担頂く必要がありません。
＜平成15年9月末までに販売された家庭向けパソコン＞
・PCリサイクルマークの付いていないパソコンは、排出時に消費者が料金をご負担します。
自主回収・再資源化義務者
自主回収・再資源化を行う事業者は、製造業者および輸入販売業者（メーカーなど）です。
（注　意）
家電リサイクル法とは回収方法が異なり、販売店には引取義務などの直接的な義務はありません。家電リサイクル法と回収方法が異なるのは、パソコンは購入する際の持ち帰り比率が高く、販売店による配達が少ないことや、蓄積されたデータの移し替え作業などにより多くの場合、購入時点と排出時点が異なるという商品特性があり、販売時における販売店回収が主なルートにはならないからです。